従業員◯人の会社に必要な備蓄量とは？
災害対策として備蓄が重要であることは理解していても、「実際にどれくらい必要なのか分からない」という声を多く耳にします。
企業にとっての備蓄は、単なる防災対策ではなく、従業員の安全確保と事業継続の基盤です。では、従業員数に応じて、どれくらいの備蓄が必要なのでしょうか。
まず考えるべきは“3日分”
政府や自治体では、最低3日分（可能であれば7日分）の備蓄を推奨しています。
企業においても、災害発生直後から最低3日間は自立できる状態を想定して備えることが基本です。特に重要なのは、「水」と「主食」の2つです。
水はどれくらい必要か
目安は、1人あたり1日約3L。基本計算式は以下の通りです。
3L × 従業員数 × 3日分
| 従業員数 | 必要な水の総量（3日分） |
|---|---|
| 10名 | 90L（2Lペットボトル 45本分） |
| 20名 | 180L |
| 50名 | 450L |
※想像以上に量が必要であることが分かります。
主食はどれくらい必要か
主食は、1人1日3食を目安に考えると分かりやすくなります。
3食 × 従業員数 × 3日分
| 従業員数 | 必要な食料（3日分） |
|---|---|
| 10名 | 90食 |
| 20名 | 180食 |
保存期間が長い食品を選ぶことで、入れ替えの手間（管理負担）を軽減できます。
見落とされがちなポイント
- 水はあるが食料が足りない
- 数量はあるが保存期限が迫っている
- 人数変更に対応できていない
備蓄は「揃えること」よりも、「維持・管理できる仕組み」が重要です。
備蓄は“責任”でもある
災害時、従業員が社内に留まる可能性があります。その際に、最低限の水と食料を確保しているかどうかは、企業としての責任にも関わります。
事業を止めないためにも、まずは自社の人数分を計算してみることから始めてみてはいかがでしょうか。
GREEN FIELDの取り組み
GREEN FIELDでは、長期保存対応の備蓄品のご案内や、事業所規模に応じた備蓄のご相談にも対応しております。
人数やご予算に応じたご提案も可能です。備蓄計画についてお困りの際は、お気軽にご相談ください。
